2013-06-27

金鉱企業の株式投資信託

投資

金鉱企業の株式を投資対象としている投資信託で「ブラックロック・ゴールド・ファンド」があります。
世界中の金鉱企業の株式に投資している投資信託です。

南アフリカ、オーストラリア、カナダ、アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象とします。各企業の金埋蔵量、産金コスト等を推計・分析し、割安と考えられる銘柄に厳選投資します。
外貨建資産については原則として為替ヘッジを行いません。

金融市場が不安定化した時には金相場が上昇しますから、通常の投資信託とのポートフォリオを形成するために利用するのもいいでしょう。

「ブラックロック・ゴールド・ファンド」は、南アフリカ、オーストラリア、カナダ、アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により損失を被ることがあります。
投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。

「ブラックロック・ゴールド・ファンド」の主な投資リスクとして、「鉱山株・金鉱株投資のリスク」、「特定業種への投資リスク」、「為替変動リスク」、「中小型株式投資のリスク」、「カントリー・リスク」、「デリバティブ取引のリスク」等があります。
｜収入を増やす方法｜収入源の増やし方｜収入を増やすノウハウ｜株式投資｜

2013-05-02

個人事業主の老後資金準備

投資

自営業者の公的年金の受給に関してですが、自営業者の場合、会社員と違って有利な点があります。
リタイア年齢を自分で決められるということが会社員と違って有利な場合があるということです。
赤字なのにいつまでもビジネスを続ける、などというのは本末転倒ですが、生活費くらいの利益が出せるビジネスであれば、ビジネスを続けることで、リタイア後の老後生活の開始を遅らせ、貯蓄などの老後資金の取り崩しを遅らせることができます。

国民年金（老齢基礎年金）をもらいながら自営業のビジネスを65歳以降に続けても年金はカットされませんので、リタイアを70歳くらいまで引き延ばすことができれば、これは大きい財産になり得ます。
ビジネスを辞めるまで「老後資金取り崩しゼロ」になるかもしれませんし、会社員の多くが実質60歳どまり（65歳までの継続雇用は大きく年収が下がる）であるのと比べて60歳以降の家計は大違いになります。

また、しっかり利益を伸ばし、老後資金を貯めておくことで、アーリーリタイアメントを検討したり、会社員並のリタイア年齢に設定することも可能です。
この場合、人よりもハイペースで老後資金準備をしなければなりませんが、ビジネスが大成功したのであれば、どんどんお金を貯めてのんびりした老後を早くスタートさせることもできます。

フリーランスとかノマドワーカーというようなオシャレな言葉を使っていても実態は個人事業主であることがほとんどです。
個人事業主の場合、老後の準備も自分で行うことが大切です。

2012-10-07

金融商品ポートフォリオをコア・サテライト戦略で構築する

投資

コア・サテライト戦略とは、ポートフォリオをコア（中核）となる部分と、サテライト（非中核）に分けて構築するものです。
その際に、コア部分では低コストで広範に分散投資されたインデックスファンドを利用し、サテライト部分では、アクティブ運用型の商品や個別銘柄などを活用するというものです。
そうすることで、コア部分で市場平均程度のリターンを確保しつつも、サテライト部分で市場平均を上回るリターンの獲得を目指し、ポートフォリオ全体としても、リスクとコストを抑えながら、市場平均に勝つ可能性を追求することが可能であるというものです。
世界中で多くの機関投資家が採用している投資法であるといわれています。

コア部分はその名のとおりポートフォリオの中核であり、守りの役割を果たします。
そのために、流動性の高い市場において広範に分散投資され、コストの低いインデックスファンドを活用し、市場平均のリターンを確保します。
ETFは、一般的なインデックスファンドと比較しても信託報酬などのコストが低く、コア部分に活用するのに適していると考えられています。

サテライト部分は攻めの役割を果たし積極的にリターン獲得を値えらいに行きます。
ある程度のリスクをとって、ポートフォリオ全体として市場平均に勝つ可能性を追い求めるための役割を果たします。
ポートフォリオ全体としての分散とリターンの上昇の役割を果たします。
ここではアクティブ運用のファンド、ニッチ市場の商品、ヘッジファンド、個別銘柄など、さまざまな投資対象が考えられます。

2012-05-31

ETF（上場投資信託）とは

投資

ETFとは、「Exchange Traded Funds」の略称で、証券取引所に上場している投資信託のことです。
ETFの特徴は以下のとおりです。

少額で分散投資が可能
ETFは、日経平均株価や東証株価指数、ニューヨークダウやＳ＆Ｐ５００など、一般によく知られる株価指数などへの連動を目指すものが主流で、投資家はETFを購入することで、連動の対象となる指数に広く分散投資できます。
また、多くのETFは数万円から10万円程度で購入できるため、少額で幅広い分散投資が可能です。

コストが安い
ETFへの投資には購入時に証券会社に支払う手数料、保有期間中に負担する信託報酬、売却時に証券会社に支払う手数料がかかります。
売買時にかかる手数料は売買手数料といわれ、株式投資にかかる売買手数料と同程度。
信託報酬率は、一般の投資信託に比べると低くなっています。
一般の投資信託では、信託報酬は1.2〜1.5％程度かかりますが、ETFの信託報酬は0.09％〜1％未満程度です。

株式と同様に売買可能
ETFは取引所に上場しているため、株式と同様に取引所が開いている時間帯であれば、リアルタイムでの売買が可能です。
指値注文や成行注文の指定も可能で、信用取引も可能です。

信託期間は無期限
一般の投資信託の信託期間は10年程度のものから無期限のものなど、投資信託により異なりますが、ETFの信託期間は無期限で、上場規定を維持できなくなって上場廃止にならない限り信託期間を気にすることなく長期運用が可能となっています。

配当などの収益の全額を分配
ETFを保有していると、株式の配当や債券の利子など、分配金の原資となる収益がファンドにあれば、収益分配金を受け取ることができます。
ETFは、毎決算時に、経費等控除後の配当等収益の全額を分配することが法律で定められています。

米国をはじめ、海外のETFは、PowerSharesやWisdomTreeなどが多くのアクティブ運用型のETFを上場しています。

2011-07-17

ＭＲＦの利用

投資

MRFとは、Money Reserve Fund（マネー・リザーブ・ファンド）の略で、主に、期限が短く信頼性の高い公社債で運用される投資信託です。投資信託の一種なので、元本保証はないですが、安全性の高い商品で運用するため元本の安全性は高いです。１円以上１円単位で買付・売却でき、手数料はありません。

毎日決済し、その収益は月末にまとめて再投資されます。証券会社の証券総合口座でＭＲＦの申込みをすると、口座内で株などの運用に使っていないお金は自動的にＭＲＦを買付、そこから株や債券、投資信託などを買う場合は自動的に売却され、効率的に資産が動きます。預貯金の代わりに安全性資産としてMRFを利用するという方法もあります。

2011-04-16

債券の仕組み

投資

債券とは、国や地方公共団体（都道府県、市町村）、金融機関、事業会社などが、多くの人から多額のお金を集める（借り入れる）際に、借りたお金の返済や利息の支払いなどを約束にするために発行する証券のことです。
人がお金を借りるときは、借用証書を貸し手に差し入れます。その意味では、債券は、借用証書のようなもの、ということができます。
債券が発行される際には、あらかじめ、次のような条件が決められます。

2010-09-08

投資収益

投資

投資収益とは、投資から受け取る資金のことであり、不労所得とも呼ばれています。
投資収益には、株式配当や投資信託の分配金、さらに定期預金や利子付の銀行預金口座、債券、その他の債務証書などから得られる利子が含まれます。
また、投資家が投資目的で所有する不動産などの資産からの賃貸収入も含まれます。
取得価格を上回る金額で売却した投資商品から得るキャピタルゲインもまた、投資収益とみなされることがあります。
純投資収益は、料金や手数料などの投資費用を差し引いた残りの額のことです。